7.3C分析

 PEST分析5F分析に続きミクロ環境分析としての3C分析を行います。3CとはそれぞれCustomer(市場・顧客)、Company(自社)、Competitor(競合)で、3C分析はこの3つの視点から自社のマーケティングミクロ環境を分析します。目前状況を分析するもので関心を強く持つ事のできやすく、マーケティング環境分析はまずこの3C分析からはじめて5F分析」→「PEST分析」とさかのぼっていくのもひとつの有力な流れという事ができます。

以下の図が3C分析の内容概略図となります。

  3C分析ではまず「市場・顧客」と「競合」の外部環境2Cを分析する事で、その事業における「KSF」(KSFとは「keysuccess factor」=業界において競争に勝利するための成功要因)を導きます。引き続いて「自社」について分析を行い、上記2Cについての外部環境分析で導き出したKSFと自社状況の現状との関係性・ギャップを導き出します。そして自社がKSFを保持しているか、保持していないとすれば獲得可能性があるか、獲得可能性があったとしてその獲得は容易かそれとも大変か、といった視点から、自社が今後どのような戦略を採用していくべきかの参考とします。(※獲得可能性が非常に難しいまたはないとするならば、アンゾフのマトリクスで「①市場浸透戦略」にあたる方向以外の方向への自社成長戦略策定について早く真剣に考慮せねばならないという結論へ進む事になります。その場合はやはりSWOT分析の結果を参考に、アンゾフの成長ベクトルにおける②~④においてもっとも強みや機会を上手く活かしてKSFを獲得できそうな方向を模索し、計画を進めるべき事となります。)

 「市場・顧客」についての分析は、市場規模や成長性、ニーズ、業界の構造的特徴、購買決定プロセスや購買決定者等の要素から分析します。「競合」についての分析は、競合の数や参入障壁、競合の戦略、競合の強みと弱み、競合の業績やシェア・顧客数等といった点を分析していきます。「自社」についての分析も、競合分析と同じように特に強みと弱みを引き出す形で分析します。

 中小事業主様の3C分析の特徴と致しましては大企業で行われる3C分析の場合と異なり外部環境2Cに関する分析素材情報が取得し難い点であるという事ができます。すなわち、大企業の場合には通常Competitor(競合)として認識する事になる事の多い同じ大企業の経営状況を、有価証券報告書やIR活動その他発表されている多くの情報などを基盤とする事で情報収集・分析を行っていく事によりある程度行う事ができます。また、Customer(市場・顧客)を分析するための高額なマーケティングリサーチ会社のデータや経営コンサルティング会社の分析結果及びコンサルティングを購入する企業体力も持ち合わせています。他方で中小事業主様の3C分析におきましては通常このような環境にはありません。このため役員の方々が精力的に情報収集していくと共に情報通の利用可能なアドバイザー・コンサルタント等も出来るだけ活用し多くの情報を集め、なるべくは外部の人間と共に客観的な視点から分析していく事が可能な限りの適切な分析結果の産出という形に繋がるものということができます。

 

 経営戦略概論で挙げた養鶏業の株式会社Aを題材にした場合、今までの「PEST分析」や「5F分析」の結果を鑑みても養鶏業の3Cについてはさほど気にする点は見られません。問題はレストラン運営に関してです。市場規模・成長性・ニーズという点では付近は近年観光地としての人気を向上させてきたため人通りやレストランに対する需要は多く、これらの点でレストラン運営を始める根拠は一応あるものといえそうです。もっとも、付近は元々ある程度人通りがある事からそれなりの需要はあるものの、観光地としての今後の人気の向上については未知数です。このため、どのようにKSFをつかんでいくのかという点については観光地としての今後の人気の向上性についての的確な分析や、予定投資額の程度、また自社が観光地としての今後の人気の向上に向けた活動自体についても積極的に企画又は参画していく余裕・やる気等があるか等といった点から複合的に分析していき、「これなら成功できるだろう」という実現可能なKSFモデルを作り上げる事ができるかにかかっているといえるでしょう。

 

※3C分析は経営において「勝つ」又は「負けない」ための最重要ポイントである論点という事ができます。当サイト運営者サービスのご提供している3C分析の内容についてはサイト運営者公式ブログ記事『2011年にアクセス数の多かった記事について(3)~3C分析による方向性の把握~』の方をご参照下さい。(当サイト運営者サービスが扱う経営戦略体系の中においてのランチェスター戦略の位置付けについても触れております。)

※KSFを保持している、または獲得可能性がある事は会社を成長させるため必要なブランディングを適切に進めるため必要な前提ともいえます。ブランディングについてはこちらをご参照下さい。

 

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